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プレスリリース

GSX、メールソリューション専門ベンターのサイバーソリューションズと提携

2019年11月19日
グローバルセキュリティエキスパート株式会社

報道関係者各位
プレスリリース

GSX、メールソリューション専門ベンターのサイバーソリューションズと提携
システムと教育の組み合わせで、企業のメールセキュリティ強化をトータルに支援

 グローバルセキュリティエキスパート株式会社(本社:東京都港区海岸1-15-1、代表取締役社長:青柳 史郎、https://www.gsx.co.jp/、以下、GSX)は、サイバーソリューションズ株式会社(本社:東京都港区三田3-13-16、代表取締役社長:秋田 健太郎、以下サイバーソリューションズ)と、企業のメールセキュリティ強化の領域で、2019年11月19日より業務提携することを発表します。

■社員のセキュリティ意識向上は企業の急務 専門企業のサポートで、効率的な攻撃メール訓練を

 近年、ますますの複雑化、巧妙化が進むサイバー攻撃。中でも標的型攻撃において、メールからの侵入が圧倒的に多い手段となっています。また、ランサムウェアなどのマルウェアによる攻撃に加えて、なりすましやフィッシングなどのメール攻撃も増加している状況において、企業にとって継続的なシステムでの防御強化は必須です。しかし、セキュリティソフトの導入だけで全ての攻撃を100%防ぐことは困難です。すり抜けてしまう未知の脅威に備えて、社員ひとりひとりが意識を持って対応できるように、セキュリティ知識や対処スキルの強化が求められています。

 今回の業務提携では、メールソリューションの専門企業であるサイバーソリューションズが運営するクラウド型メールサービス『CYBERMAILΣ』、オンプレミス型メールサーバー『CyberMail』をご利用のお客様向けに、GSXの標的型メール訓練サービスを2019年11月19日から提供開始します。

 訓練サービスのメニューとして、必要な時に単発で実施できるプランに加えて、継続的な強化を目的としたサブスクリプションサービスをラインナップしました。一回で終わりの訓練だけではなく、年間計画に沿って複数回の訓練の実施と、eラーニングによる教育、理解度を図るテストにより、社員のセキュリティに対する知識や対処スキルの強化を図り、意識を根付かせることができます。
 また、企業の管理担当者にとっても、煩雑な設定などに悩むことなく訓練を実施することができ、システムと社員教育の両面をまとめて専門企業に相談できるので、非常に効率的な運用が可能となります。

【サービス概要】

・サブスクリプションサービス(訓練2回/年) スケジュール例

サブスクリプションサービス(訓練2回/年) スケジュール例

・当サービスでお客様が受けられるメリット

一般的な訓練サービス サイバーソリューションズが提供する訓練サービス
訓練メールがスパム判定されないようにするため事前準備 お客様自身でメールサーバーやゲートウェイの受信設定を調べて変更を行う必要あり。 お客様はサイバーソリューションズから案内される手順に従い設定を変更するだけ。
訓練メールがスパム判定され受信できない場合の対応 お客様自身でメールサーバーやゲートウェイのメーカーに問い合わせ、原因調査、設定の変更が必要。 お客様はサイバーソリューションズから案内される手順に従い、確認、設定を変更するだけ。

■サイバーソリューションズ 標的型メール訓練サービス スマートパック

 対象:CYBERMAILΣ 利用ユーザー
 内容:訓練1回、報告書
 料金:500アドレス、45万円/回から

■サイバーソリューションズ 標的型メール訓練サービス トータルパック

 対象:CYBERMAILΣ/CyberMail利用ユーザー
 内容:訓練2または4回/年、eラーニング、理解度テスト、アナリストレポート、報告書
 料金:500アドレス、90万円/年から

 サイバーソリューションズ標的型メール訓練サービス詳細 :
 https://www.cybersolutions.co.jp/solution/gsx/TargetedMailTraining.pdf

 ※記載されている内容は、発表時点の情報です。その後予告なしに変更となる場合があります。
  あらかじめご了承ください。

■サイバーソリューションズ株式会社について

 社名:サイバーソリューションズ株式会社
 本社:〒108-0073 東京都港区三田3-13-16 三田43MTビル8 階
 代表者:代表取締役社長 秋田 健太郎
 事業内容:ソフトウェアの企画/開発/販売
      クラウド/ASP事業
      WEBソリューションのコンサルティング及び開発
 設立:2000年1月
 コーポレートサイトURL:https://www.cybersolutions.co.jp/
 連絡先:Tel 03-6809-5858 Fax 03-6809-5860

 サイバーソリューションズ株式会社は電子メールサーバーをはじめ電子メールセキュリティ関連の製品を中心に、企業向けソフトウェアの開発、販売、提供をしています。
 電子メールソリューションの分野においては、国内で約 15,000 社以上の企業で利用されている高性能 Web メール機能搭載の統合型セキュア・メールサーバーシステム「CyberMail」、内部統制・コンプライアンス対策として国内メーカー実績 NO.1(※)のメール監査・メールアーカイブシステム「MailBase」、未知のスパムも情報漏洩の脅威からも高い投資対効果でシャットアウトできるアンチスパムシステム「MailGates」を開発、販売しています。2009 年より自社の電子メールシステムの技術をクラウド・SaaS 型の「CYBERMAILΣ」として提供するサービス事業も開始しています。
 また、ネットワーク分離における総務省ガイドラインに基づいて開発を行った、「CyberMail-ST」は多くの自治体様で導入された実績を持つメール無害化ソリューションとして好評です。
 日本の企業では珍しい独自のメールシステムの技術を有することにより、安全で快適な電子メール環境のトータルソリューションの提供を行っています。
 (※)富士キメラ総研「2009~2018 ネットワークセキュリティビジネス調査総覧」より

■グローバルセキュリティエキスパート株式会社について

 社名:グローバルセキュリティエキスパート株式会社
 本社:〒105-0022 東京都港区海岸1-15-1 スズエベイディアム4F
 西日本支社:〒541-0047 大阪市中央区淡路町3-1-9 淡路町ダイビル7F
 西日本支社名古屋オフィス:〒460-0003 愛知県名古屋市中区錦1-5-13 オリックス名古屋錦ビル10F
 代表者:代表取締役社長 青柳 史郎
 資本金:592,814,200円(資本準備金含む)
 コーポレートサイトURL:https://www.gsx.co.jp/

 ―GSXは、サイバーセキュリティ教育カンパニーです―

 わたしたちは、情報セキュリティ・サイバーセキュリティに特化した専門会社であり、セキュリティコンサルティング、脆弱性診断、サイバーセキュリティソリューションをはじめ、日本初のセキュリティ全体像を網羅した教育メニューをご提供しています。

 以下のように「教育」という観点を各事業の軸に据え、お客様へセキュリティへの気づきを与え、セキュリティ市場を活性化する事で、日本の情報セキュリティレベル向上に貢献します。

 ◆直接的な貢献
  総合的な教育事業提供社として、EC-Councilセキュリティエンジニア養成講座を介してセキュリティエンジニアを輩出し、標的型メール訓練サービスやITセキュリティeラーニングであるMina Secure®及びサイバーセキュリティ演習サービスを介してお客様のセキュリティリテラシーを向上します。

 ◆本質的な貢献
  GSXの既存事業(脆弱性診断サービス、コンサルティングサービス、サイバーセキュリティソリューションサービス)を介して、各サービスに関係するサイバー犯罪やそのリスク、さらにお客様の現状の課題についての”気づき”と、対策の正しい進め方を提供することで、あらゆる事業活動を教育啓蒙の場として活用します。

 ◆市場活性化への貢献
  お客様の情報セキュリティリテラシー向上のため、共にお客様をサイバー脅威などから守れる業界のプレイヤー(パートナー様)を増やすことを目指します。志を同じくするプレイヤーを増やすことで、さらなる市場の活性化を推進します。

■PDF形式プレスリリース

GSX、メールソリューション専門ベンターのサイバーソリューションズと提携 システムと教育の組み合わせで、企業のメールセキュリティ強化をトータルに支援 

【本プレスリリースに関するお問い合わせ先】
グローバルセキュリティエキスパート株式会社
経営企画本部
営業本部 マーケティング部
電話:03-3578-9001
各種お問い合わせ:https://www.gsx.co.jp/inquiry

この記事に関連するサービスについて

 標的型攻撃メールを模擬・模倣した、実際には無害の訓練メールをユーザー(社員/職員)に送信します。訓練メールに含まれる、URLリンクあるいは添付ファイルを開封した対象者には、教育コンテンツが表示されると共に、開封した日時等のアクセスログがGSX訓練サーバ側に取得されます。最後に訓練結果を集計し、ログデータ一式と共にご報告差し上げます。ただ訓練を行うだけでなく、攻撃者(犯罪者)の手口やシナリオを解説しながら、インシデント発生時の実対応力向上を図り、訓練メール受信者のアウェアネス向上だけでなく、訓練後の報告書では組織全体のリスクコントロール改善に繋がる内容が浮き彫りになるため、事後の勉強会や経営層向けの報告会まで含めたトータルな「体験型提案」が高い評価を得ています。

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