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教育サービス

Education Services

情報セキュリティ総合力を引き出し、底上げし、育ててゆく

日本初のセキュリティ全体像を網羅した教育メニューをご提供します。
EC-Councilセキュリティエンジニア養成講座による社内セキュリティ人材の育成、業界シェアNo.1*であるトラップメール(GSX標的型メール訓練サービス)やITセキュリティeラーニングサービスのMina SecureR(ミナセキュア)によって従業員のセキュリティリテラシー向上を目指し、全社のセキュリティアウェアネス 向上をご支援します。
専門特化した教育メニューとして、CSIRT組織のプロアクティブツールとしてサイバー演習のような机上演習もご提供します。
*出典:ITR「ITR Market View:サイバー・セキュリティ・コンサルティング・サービス市場2020」標的型攻撃メール訓練サービス市場-従業員1,000~5,000人未満:ベンダー別売上金額シェア(2019年度)
*出典:ITR「ITR Market View:サイバー・セキュリティ・コンサルティング・サービス市場2020」標的型攻撃メール訓練サービス市場-流通業:ベンダー別売上金額シェア(2019年度)

自組織で必要とされているセキュリティエンジニアとは?

ビジネスや技術を理解したうえで、サイバーセキュリティのリスクを把握し、経営トップともコミュニケーションがとれるような中核人材が、特に必要とされています。

セキュリティ人材は社外(外注)だけではなく、
社内で育成する必要があります。

セキュリティ人材は、社内(内製)においても、社外(外注)においても必要になります。
なぜなら・・・

  • 自組織の『あるべき姿』や『事業リスク』を判断できるのは内部の人間だけ!
    • 守るべきモノ(資産)は何か?
    • 許容できるリスクは何か?(捨てて良い情報/掛けられる費用)
    • 事業継続を阻害する要因
    • インシデントが起きた時に実際に対応できるか?
    • 適正なセキュリティ予算
    • 必要なセキュリティ対策
  • 判断は社内!判断するために必要な知識やスキル/経験が必要
  • ピンポイントの専門技術(切り分けできる部分)は外部に依頼するほうが良い

このように、社内に「方針を決定できる」「リスクテイクできる」「判断できる」人材が無ければ、外部のベンダーやコンサル会社もうまく使うことができません。だから社内で全体像を理解しているフルスタックセキュリティエンジニアが必要なのです。

社内(内製)あるいは社外(外注)でのセキュリティエンジニア雇用についてのメリット・デメリット
では、どのようにして素養を身につければよいのか?

GSXはサイバーセキュリティ教育カンパニーとして「今、必要とされているセキュリティ人材」を育成するために最適な、網羅的で体系的なコースウェアをご提供しています。
受講する講座に迷ったらお電話、またはお問い合わせフォームからご連絡ください。課題・目的をヒアリングし、お客様に最適な解決策を一緒に考え、ご案内いたします。

セキュリティに関するどのようなご支援をご希望ですか?
ご質問・ご相談・お見積りなど、お気軽にお問い合わせください。